COMPANY

会社概要

社名

株式会社HTKエンジニアリング

事業内容

システム設計・ソフトウェア開発
システム構築・運用・保守サービス
システムインテグレーションサービス
システムコンサルティングサービス
教育・セミナー事業
労働者派遣事業 許可番号 派14-301194 [PDF:480KB] 許可日 2016年4月1日

資本金

2,000万円(払込資本) 本多通信工業(株)100%出資

売上高

29億円(2022年3⽉期)

役員

代表取締役社長 ⼩林 信雄
取 締 役 ⽥中 義⼀
取 締 役 ⼤坂 佳道
取 締 役 友⽥ 優
監 査 役 内⼭ 雅博

従業員数

293名(2022年4月現在)

本社

〒210-0005
神奈川県川崎市川崎区東田町8番地
パレール三井ビルディング14階
TEL:044-221-1333 FAX:044-221-1334

アクセス

大阪営業所

〒531-0071
大阪府大阪市北区中津1丁目15番15号
中津第2リッチビル3階
TEL:06-6376-1021 FAX:06-6376-1031

アクセス

北陸営業所

〒920-8203
石川県金沢市鞍月2丁目1番地
石川県IT総合人材育成センター2階
TEL:076-266-1930 FAX:076-266-1931

アクセス

沖縄営業所

〒901-2131
沖縄県浦添市牧港1丁目60番9号
ブリヂストンビル2階
TEL:098-870-1004 FAX:098-870-1007

アクセス

主要取引先

NTTデータ先端技術株式会社
⽇本ケミカルデータベース株式会社
パナソニックインフォメーションシステムズ株式会社
パナソニックコネクト株式会社
パナソニックネットソリューションズ株式会社
株式会社PFU
富⼠通株式会社
株式会社富⼠通エフサス
富⼠通Japanソリューションズ東京株式会社
本多通信⼯業株式会社
【五⼗⾳順】

沿 革

1983.02
本多通信工業(株) 100%出資により資本金1,000万円にて 本多通信エンジニアリング株式会社を設立
1983.05
本社事務所を東京都恵比寿に開設
1984.03
沖縄営業所開設
1984.12
資本金2,000万円に増資
1985.09
株式会社ホンダヱンジニアリングに社名変更
1987.03
本社事務所川崎市溝ノ口へ移転
1988.04
本社事務所横浜駅西口へ移転
2004.03
ISO9001:2000認証取得
2006.08
東京事業所を東京都目黒区に開設
2008.11
本社事務所と東京事業所を統合し、川崎市に移転
2009.07
ISO/IEC27001:2005 認証取得
2009.12
ISO14001:2004 認証取得
2011.03
プライバシーマーク 認証取得
2013.06
大阪営業所を大阪市北区に開設
2013.12
株式会社HTKエンジニアリングに社名変更
2014.07
北陸営業所を石川県金沢市に開設

本多通信⼯業

HTK 本多通信工業

各種認証取得

ISO27001

当社は、お客様情報の確固たる保護を実現したソフトウェア・サービスをご提供するために、
情報セキュリティの国際規格「ISO27001」を取得しています。

登録番号
IC09J0268
認証規格
ISO/IEC27001:2013
登録範囲
ソフトウェアの設計及び開発、サービス及びサポート
登録日
2009年7月24日
審査機関
株式会社日本環境認証機構

ISO9001

当社は、信用と信頼から生まれる高い満足感で高品質の製品・サービスをご提供するために、
国際品質規格「ISO9001」を取得しています。

登録番号
QC08J0125
認証規格
ISO9001:2015
登録範囲
ソフトウェアの設計及び開発、サービス及びサポート
登録日
2004年3月10日
審査機関
株式会社日本環境認証機構

ISO14001

当社は、信用と信頼から生まれる高い満足感で高当社は、地球にやさしい事業活動を続け、
IT企業として地球環境問題を軽減するソフトウェア・サービスをご提供するために環境の国際規格「ISO14001」取得しています。
品質の製品・サービスをご提供するために、国際品質規格「ISO9001」を取得しています。

登録番号
EC09J0071
認証規格
ISO14001:2015
登録範囲
ソフトウェアの設計及び開発、サービス及びサポート
登録日
2009年12月24日
審査機関
株式会社日本環境認証機構

プライバシーマーク

当社は、お客様の大切な「個人情報」を確実に保護する責務を果たし、
お客様へ「安心」を提供するためにプライバシーマークを取得しています。

認定番号
第19000672(06)号
有効期間
2021年3月7日から2023年3月6日
審査機関
一般社団法人 中部産業連盟